About Ground Improvement

地盤改良について

建物を建てる前に、地盤を調べて、必要なら直す。なぜ必要で、どんな工法があり、何で費用が決まるのか。はじめての方に向けて整理しました。

地盤改良とは

軟弱な地盤の上にそのまま建物を建てると、建物の重さで地盤が不均一に沈む「不同沈下」が起きることがあります。壁のひび割れ、建具の不具合、傾きの原因になり、後から直すのは非常に高くつきます。地盤改良は、建物を建てる前に地盤を強くして、この沈下を防ぐ工事です。

Upgrade Method

地盤改良の会社が、地盤改良を減らそうとしています

おかしな話に聞こえると思います。いま地盤改良をやりながら、将来の地盤改良をなくす。 それがアップグレード工法(UPG工法)です。

この業界では長いあいだ、建替えのときは改良体を撤去して、もう一度やり直すのが当たり前でした。 1棟の土地に、2回・3回と地盤改良をすることになります。 風元土木は、その前提そのものを変えにいく側に回りました。 この工法を運営する一般社団法人サステナブル地盤再利用協会の理事として関わっています。

まだ使える地盤を、捨てている

地盤改良体はまだ使えるのに、建替えの際には撤去しなければなりません。 撤去した改良体は産業廃棄物になり、そのうえで、もう一度地盤改良をやり直すことになります。

  • ◆撤去費+再施工費で 約530万円
  • ◆撤去した改良体は 約92t の産業廃棄物
  • ◆撤去・運搬・再施工にともなう CO₂ の排出

一般的な柱状改良(φ600×5m×30本)を想定したモデルケースです。地盤条件・建物条件等により変動します。

従来の工法(表層改良・柱状改良)は建替えの際に改良体を撤去しなければならない。アップグレード工法は表層改良と柱状改良を組み合わせ、建替えの際に撤去しない。
出典:一般社団法人サステナブル地盤再利用協会『持続的人工地盤 アップグレード工法(UPG工法)』

柱状改良の上に、表層改良を載せる

やっていること自体は、突飛な技術ではありません。 アップグレード工法は、柱状改良と表層改良を組み合わせた複合地盤補強です。 柱状改良の上部に剛性の高い表層改良を設けることで、荷重を面で受けられるようになります。

これにより、建替えのときに建物の形状や配置、基礎通りが変わっても、改良体をそのまま活かせる可能性が出てきます。 従来の柱状改良は基礎の通りに合わせて杭を打つため、建物が変わると使えませんでした。

アップグレード工法の役割分担。表層改良は支持力確保・基礎剛性の補助・災害時の抵抗性、柱状改良は沈下と変形の抑制・支持力の補助・適用地盤の拡大を受け持つ。

表層改良が受け持つこと

支持力の確保/基礎剛性の補助/災害時の抵抗性

柱状改良が受け持つこと

沈下・変形の抑制/支持力の補助/適用できる地盤の拡大

建替えまで含めると、費用が変わります

かかる場面従来の工法アップグレード工法中身
新築のとき150万円150万円地盤改良費。ここは変わりません
解体のとき350万円0円改良体の撤去費。UPGは撤去しません
建替えのとき180万円20万円従来は改良をやり直し。UPGは検査費のみ

新築でアップグレード工法を選んでおくと、将来的に約510万円の差になります。 既に改良体がある土地の建替えでは、約860万円の差が出るケースもあります。

撤去・運搬・処分・再施工の工程そのものが無くなるため、1棟あたり 20〜30t の CO₂ 削減になります。

※ 金額はいずれも協会が示すモデルケースです。地盤条件・建物条件等により変動します。
※ 再利用できるかどうかは、建替え時の地盤の状況・建物の条件・施工記録をもとに、 所定の確認と判定を行ったうえで決まります。必ず再利用できるとお約束するものではありません。

特許

  • 設計技術について 特許第7761242号 を取得しています。
  • 再利用をより確実にするための非密着構造および施工方法は、UPG工法Ⅱとして 特願2025-265479 を出願中です。

「支持力を確保する」ことに加えて、将来の沈下・変形を予測したうえで再利用を前提に設計する点が、 従来の工法と根本的に違うところです。

採用にあたっての検討も、既存の改良体がある土地のご相談も承ります。 お問い合わせからどうぞ。

工法の違い

表層改良の断面。地表から約2mまでを固化材で固めた層を、建物の下いっぱいに設けている

表層改良

比較的安価
向く地盤浅い層に軟弱地盤がある場合。固化材と土を撹拌して固める
深さの目安地表から約2mまで
柱状改良の断面。セメント系固化材の柱を数本、かたい地盤の近くまで造っている

柱状改良

中程度
向く地盤軟弱層がやや深い場合。セメント系固化材で柱状の改良体を造る
深さの目安約2〜8m
鋼管杭の断面。細い鋼管を、深い位置にあるかたい地盤まで打ち込んでいる

鋼管杭

高め
向く地盤支持層が深い場合。鋼管を支持層まで打ち込む
深さの目安8m以上

当社は表層改良・柱状改良のほか、鋼管杭の施工にも対応しています。既存杭の破砕(コニカルヘッド)も請けています。工法は地盤条件・敷地条件から選定します。

工法の選定について

地盤条件・建物の規模・敷地条件から工法をご提案します。

地盤改良の工法は、メーカーや工法協会が開発したものが数多くあります。風元土木は施工を担う立場として、地盤条件・建物の規模・敷地条件に合う工法をご提案し、施工します。

「持っている機械に合わせる」のではなく、現場に合わせて選ぶ。どの工法が適しているか分からない段階からでも、ご相談を承ります。

費用が決まる要素

  1. 01改良体の径・長さ・本数(建物の規模と地盤の状態で決まります)
  2. 02固化材の添加量(土質によって変わります。室内配合試験で確認します)
  3. 03敷地条件・搬入経路(重機が入れるか、材料を置く場所があるか)
  4. 04残土処分の有無(柱状改良では改良体の分だけ土が出ます)
  5. 05施工時期・工期(繁忙期や短工期は費用に影響します)

調査から施工までの流れ

  1. STEP 1

    地盤調査

    SWS試験など。報告書をお持ちならそこから

  2. STEP 2

    仕様検討・見積

    調査結果から必要十分な工法・仕様を提案

  3. STEP 3

    施工

    住宅規模で1〜3日が目安

  4. STEP 4

    報告書提出

    施工記録と写真をまとめてお渡し

FAQ

よくあるご質問

地盤改良は必ず必要ですか?+

地盤調査の結果次第です。良好な地盤であれば不要ですし、必要な場合も工法の選択肢があります。調査結果を拝見してからご判断をお手伝いします。

地盤調査はどこに頼めばいいですか?+

住宅であればスウェーデン式サウンディング試験(SWS)が一般的で、当社でも手配できます。既に報告書をお持ちなら、それをもとに検討します。

見積りに費用はかかりますか?+

かかりません。調査報告書と図面をお送りいただければ、概算をお出しします。

工期はどのくらいですか?+

住宅規模の柱状改良で1〜3日程度が目安です。敷地条件や本数によって変わります。

近隣への影響はありますか?+

重機の稼働音と、改良機の搬入出があります。事前に近隣へのご挨拶を行い、作業時間にも配慮します。

施工後に書類はもらえますか?+

施工報告書(改良体ごとの施工記録・写真)をお渡しします。住宅性能保証や地盤保証の申請にもそのまま使えます。

元請ではなく施主でも直接頼めますか?+

承ります。工務店さま・ハウスメーカーさま経由でも、施主さまから直接でも構いません。

対応エリアは?+

九州全域です。大分事務所・福岡支部から現場へ向かいます。

アップグレード工法(UPG工法)とは何ですか?+

柱状改良と表層改良を組み合わせた複合地盤補強です。柱状改良の上部に剛性の高い表層改良を設けることで荷重を面で受けられるようになり、建替えのときに改良体を撤去せず、そのまま活かせる可能性が出てきます。設計技術について特許第7761242号を取得しています。

アップグレード工法にすると、いくら変わりますか?+

新築で選んでおくと将来的に約510万円、既に改良体がある土地の建替えでは約860万円の差が出るケースがあります。撤去費と再施工費がかからなくなるためです。いずれも協会が示すモデルケースで、地盤条件・建物条件等により変動します。

改良体は必ず再利用できますか?+

お約束はできません。再利用できるかどうかは、建替え時の地盤の状況・建物の条件・施工記録をもとに、所定の確認と判定を行ったうえで決まります。

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